あなたが食べるものはモンサント･･･いかにこうした企業が食糧チェーンを牛耳っているか

このニューズレターは著者デーヴィッド･アイクの承認を得て翻訳されたものであり、著作権は著者に帰属します。英語原文に興味がある方は、David Ickeのサイトから購読できます。

デーヴィッド・アイク ニューズレター、2006年10月22日号

あなたが食べるものはモンサント･･･

･･･いかにこうした企業が食糧チェーンを牛耳っているか

みなさん、こんにちは…

今から25年前、私が英国みどりの党全国スポークスマンだったころ、私は世界中の食糧生産を農場から食卓まで独占しようとする複数の企業について話をしていた。今日、この犯罪はほぼ完璧なまでになってしまっている。

このことは、こうした「複数の企業」が実は、別の名で活動している単一の企業であるということを理解すれば、一段と重要性を帯びてくる。偽の会社役員やそれに連なる人物の陰で、同一の勢力は彼ら全員へ方針と目標を指示している。そして、そうした目標の一つは、私たちが飲んだり食べたりするもの全てを支配することである。

よく、人々を支配するためには石油を牛耳れ、ということが言われる。しかし、空気を別にすれば、人間が生存していく上で、あるいはさらには健康と繁栄のためには食料と水ほど基本的なものはない。利益追求が動機ではないものといえば、現実の生活の最も基本的な必需品として水があげられる。ところが、私たちの水道供給事業は、世界中で食糧生産と販売を牛耳っている同一の企業の手に握られてしまっている。このことはだいぶ前からすべて周到に計画されていたものである。

この支配統制を達成するために、多様性が必然的に奪い取られてしまい、このことは、零細で独立系の農家の人々が生き残ることが非常に難しくなってきた理由である。農家の人々の自殺率はどこを見ても全人口区分の中で最も高い方になっているのは、生き残るための毎日闘うストレスが、しばし最重要、最優先の要因となっているからだ。破産したり、土地を手放すか離農してしまう独立系農家の数は、イルミナティが世界中で零細農家に対する戦争をしかけてからというもの、急増してしまった。これは、あらゆる種類の零細企業についても同じことが言えるのであり、何となれば企業はすべてのものを所有して支配統制しようとしているからなのだ。

イタリアの独裁者ベニート・ムッソリーニは、次のように言ったと言われている。ファシズムとは、もっと正しく言えば組合国家のことである、その理由はファシズムが国家と企業の組合の力を合同させたのだ。ムッソリーニが事実そう言ったかどうかはさておき、この言葉はヒトラーのドイツに限らず、今もなお当てはまる。今日では私たちは、国家と企業の組合の力を合同させた形でのグローバル・ファシズムが結集していくところを目の当たりにしている。これは、単に政治パワーというよりはるかに強力な企業の力のよるものだ。こうした相互に結び付いたネットワークの力で企業はその野望と操作を統合して政治上の政策の形にしてきたのであり、そして、決して力づくではなく食糧チェーンを乗っ取った。

最も極端な例をあげると、1980年代のＥＣ共通農業政策あるいはＣＡＰ（Common Agricultural Policy）は、ヨーロッパの農家に刺されたトゲである。まず、これはあらゆる種類の農家にとって宝くじを当てるのに相当するように思えた。基本的に、農家は、何を栽培しようと、売れたかどうかに関係なく支払いを受けていた。思い起こせばわかるが、あなたの作ったものは何でもヨーロッパの納税者の好意によって市場価格が保証されていたということを。

私がみどりの党のスポークスマンだった頃、ジーニーと魔法のランプみたいにグラスを高く掲げ葉巻に火をつけて憤怒をあらわにした地域農民のコミュニテーと悪名高いＣＡＰに反対していたことを覚えている。だが、どうして農民たちは、人間の魂をむしばむ目先だけの考え方をやめないのだろう？　彼らの夢は現実のものとなってしまった。

種をまいてくれれば何でも買います式の政策はヨーロッパ中で大量な過剰生産と評判の悪い「食糧在庫の山」や「ワインの池」と呼ばれるような、売れない生産物が巨大な倉庫に積み上がる結果を引き起こした。これは、1985年の食糧援助の時代にボブ・ゲルドフ（Bob Geldof）が強調した富める者と貧しい者との両極端に分かれたひどい実例である。ものすごい量の食料がヨーロッパに貯蔵されていたのに対し、何百万人もの人々が飢餓で死んで行っていた。

だが、イルミナティ側は、非人間的なものであっても何とも思わない。

農家の人がもっと生産を上げようとして、あらゆる農地を開放するべきすべての障壁を取り除いたため、CAPは地方および土地と土壌全般をも荒廃させた。作付けは現金取引が保証されていて、買い付け業者あるいは消費者を見つける必要もなかった。農家は、起こっている出来事にあおられてこれまで上昇した価格で、もっと土地を買うためにいつも大型銀行ローンを組んでいた。

樹木と垣根の植え込みは根こそぎ取り除かれ、野生動物は生息域を失い、また製薬カルテルが短期間で生産を増大させようとして毒物を投入したが、こうした毒物は結局、肥沃な土地を荒廃させたのであり、こうして生息数が激減した。みどりの党のスポークスマンとしてこの気狂い沙汰を農民たちに語るなら、種子の話と荒れた土地の話が適切だった。

そして、トゲはさらにくい込んでくる。

共通農業政策（CAP）に対する反対派が、この問題が当時の主要問題となるほどに増えてきたが、それはヨーロッパの納税者が驚くべき法案に足を踏み入れていたからである。さらには、こうした政策の陰に潜む勢力はこの公的な違反行為に対し「何かしなければならない」という広告を支援し、広めていった。第二段階が進行中である。

ヨーロッパ共同体は、今日では欧州連合と呼ばれるが、公共の需要及び消費されずに残る食糧の「山」を前にして共通農業政策を変更しなければならない、という声明を出した。この「変更」は、農家が生産したものなら、全てにつき農家への支払いを停止するものであった。苦もなく稼いだ利得が緩衝材に突き当たった。今日では、ヨーロッパ中の農家が、実際に農産物の買い手を探すという問題に直面しているが、ひとたび補助金がなくなってしまうと、食糧も飲料も生産と貯蔵が過多となって価格が低迷してしまった。零細の独立系農家は、大量倒産していったが、それは土地の購入をはじめとする、創り出された好景気に便乗した投資活動によって劇的に膨れ上がった対銀行債務を支払うことができなかったためである。

そして、農場を二束三文で買いたたこうとして待ち構えているのは誰だろうか？　まさに、政府内のイルミナティ系ネットワークを通して現象全体に闇でかかわっていた企業である。

米国においても、過去半世紀において起こったことは似たようなもので、イルミナティが所有する中央銀行の意思決定によって農家の債務を膨張させてきた。2005年末の時点で、2,000億ドルの過剰債務となり、かつて零細農家の国であった今日の米国では、全人口の２%しか農業に従事しなくなっている。イルミナティ企業であるセントルイスにあるモンサント社やイリノイ州アーチャー・ダニエル・ミッドランド社などは、他の人々の悲惨な境遇で最も利益を得た受益者である。

こうしたことは、市場が「買収」に備えて人為的に抑制されていた間に各大陸で起こっていた。このようなことがいまだに起こっていない所では、企業は種子を所有し、価格を設定し「自由貿易」を強要する食糧チェーンを支配している。

種子の特許化を進めることなど、20世紀以前には考えも及ばなかったことであり、まさに米国憲法の第1条は道徳的な理由から「生命」の特許権を取ることを特別に排除していた。1930年代に入ると、農園の栽培家が種子の特許化をする許可を得たが、それでも栽培家によって、そうした種子から栽培された、次世代の種子に及ぶ権利を持つことは認められなかった。1980年代になると、イルミナティはジェネラル・エレクトリック社及びその従業員の一人であるインド生まれの科学者でアーナンダ・チャクラバーティ博士（Dr .Ananda Chakrabarty）という人によってこの規制に挑んだ。この人は、遺伝子操作によって油を「食べる」微生物を開発したことが、これは結局使い物にならないことが判明した。そして、米国特許庁から特許として認められはしなかったが、チャクラバーティは米国の連邦最高裁判所から表彰され、この一件の支持だけで、生命形成に関する最初の特許を認められたことで、歴史に名をとどめることになった。この判決で堰を切ったようになった。

レーガン＝ブッシュ政権時代に、動物や人間の遺伝子や体の部位に関する特許が続いて出た。企業は、動物や植物の種子を所有すれば動物や植物そのものを所有することになる、と主張している。とすると、人間の身体の遺伝子特許はどうなのだ？そうだ、この主張からすると、彼らは人間の身体そのものをも所有する、ということになる。食品安全管理センターの執行役員であるアンドリュー・キンブレル（Andrew Kimbrell）は次のように語った：「これはまさに、本当に企業に地球上の生物種を所有し支配する権力を与えてしまう、信じられないようなことなのです」、と。それはつまり、企業が特許化した動物や植物の種子を所有する者は、新しく造る動物や植物の特許使用料を支払わなければならない、ということだ。この中には、「開発途上世界」の極貧農家の人々も含まれる。

1990年代半ばから、イルミナティ系の殺虫剤や化学製品のメーカー、名前を挙げるとモンサント社とダウ・ケミカル社であるが、種子の製造会社を買収しだした。モンサントは約80億ドルを単独でつぎ込み、科学アカデミーの農業担当役員であったチャールズ・M・ベンブルック博士（Dr. Charles M Benbrook）は、「基本的に、米国の殺虫剤産業はあらゆる意図とあらゆる目的で種子産業を買収してしまった。」と述べた。

その意図および目的は、食糧生産を支配統制することである。

法律はさらにこのことを待っていたかのように、改正されて企業の遺伝子操作をしていない種子の多様性をも特許化することを認めてしまった。唯一の審査基準は他の誰も最初に特許化した者がいさえしなければよい、ということだ。こうして、企業が遺伝子の多様性を保護する目的で構想された種子バンクから種子を取り出してきて特許庁に持ち込んで所有権を登録するとういうところまでになってきた。モンサントだけでも11,000種以上の種子を所有していると見積もられている。

彼らが所有していない種子がどこか他の農場から風に飛ばされてきたり、通過するトラックで運ばれてきたり、遺伝子操作された種子によって交雑汚染された場合ですら、企業側が農家に対して企業が特許化した種子のライセンスを受けることなく違法に使用した、として提訴するという、バカバカしいところまで事態は進展してしまった。こうしたことが次々と多数の農家で起こりだしている。カナダで独自に種子の開発を行っていることで有名なパーシー・シュマイザーさん（Percy Schmeiser） もその一人だ。

モンサントはシュマイザーさんの土地を本人に通知もせず許可もとらないまま訪ねて、同氏の土地に風に吹かれて飛んできて特許取得済みのカノーラ菜種の種子を無断で使用したと称して訴訟を起こしたのだ。裁判所がその際にモンサントに有利な判決を出したことが、いかに不公正で気狂い染みているかは問題ではなかった。なぜか？　企業はイルミナティのネットワークを通して、こうした事態すべてが起こるような最初の段階で認めた政治家たちを支配統制しているのと同じように、裁判所をも支配統制しているからだ。パーシー・シュマイザーさんは望みもしなかったモンサントの変種によって交雑汚染されてしまったため、自身で夫人とともに何十年もかけて開発してきた1,000ポンドの種子を全部つぶすように強いられた。パーシーさんの夫人のルイーズさんは、次のように語った：

「私たちがここ数十年来働いてきたのに対し、モンサントはうまく立ち回っていいとこ取りをしたいのです。モンサントは農家のところに来るだけで、何も私たちのためになることなどせずに、まるで農家を所有したがっているかのようです。実にいやなものです。私は、あの人たちが私たちの権利とプライバシーを奪い取ってしまったと感じています。しかも、私たちが唯一ではなく、同じことをされた人々はまだまだたくさんいます。

多国籍企業であるモンサント側の人々が10万軒の農家うちの１夫婦にすぎない零細農家を追及するとはどうしてなのでしょう？　いったいなぜ？　強欲のためでしょうか、それとも単にすべての種子を支配したいと思う、ただそれだけなのでしょうか？」

答えは両方だ。それは独立系の生産者と種子の多様性に対する戦争のもう一つの前線だ。シュマイザーさん夫婦はこの訴訟を戦うために全退職金を失うことになり、何千という罪のない農家が、足腰が立たなくされてしまうような訴訟だけは回避したらどうか、とモンサント側が働きかけてくると、そのために資金を全部つぎ込まないといけない。

ノースダコタ州で農業を営むロドニー・ネルソンさん（Rodney Nelson）も、モンサントのやり口の犠牲者の一人だ。この人は、モンサントの標的にされた農家の人々は、皆口をそろえて同様のことを語った、と述べている。モンサントは、この人々の農産物を試験しようとやって来て、何も隠しだてをしようなどとは思っていなかった人々は、何のことか全く考えてもいなかったが、１年たってこの人々が驚いたことは、モンサント側が、あなた方の農地にはモンサントが特許権を有する種子の変種が見つかった、と言ってきたことだった。１年遅れるとは、植物はこの人々が要求に異議を申し立てるために使えない、ということだったのだ。

モンサントは、ネルソンさんに、1,350エーカーある彼の大豆畑の作物全てを試験した、と述べたが、続く法廷での争いでこのことを問題にされて、このように全てを試験することは20秒に１個の割合で断えることなくサンプルを採取していくことを意味する、との指摘が出ると、モンサント側は話をすり替えてきた。モンサントは、少量しか採取しなかったと言い出した。つまり、この連中は話をでっちあげていたのだ。だが、イルミナティが法廷を牛耳っているのであり、ロドニー・ネルソンさんはこの裁判官の信じられないほど不公正な「見識」について、次のように書いている：

「モンサントの遺伝子組換えカノーラ菜種が同氏の畑にどの様にして混入したかは、どうでもいい、という立場だ。カノーラ菜種が異花受粉したのか、風で飛ばされてきたか、あるいは動物が持って来たか、農家の人のトラックからこぼれ落ちたのか、あるいはまた騎兵隊の仕業か、そうしたことは、私はモンサントが特許を所有する植物など自分の畑に植えるつもりなどなかったのに、モンサントの特許を侵害したことになってしまっていたのなら、どうでもよく、同じだ、ということだ。

裁判官は従来通りの植物を栽培する農家の人は誰もがどのような種類の植物か、種子か、樹木か、何であってもとにかくモンサントの遺伝子と異花受粉していれば、当人の希望や財産権に反して、その植物はモンサントの財産となってしまう、とルールを定めてしまった。今こそこんなことをやめよう。そして、世界中の農家にとってこのことが何を意味するのかを考えよう。農家の人も、庭師の人も、生命をはぐくむ活動をする人々は皆そうだ。この様にして、農家の人の権利よりも特許権の力を重んじることが示されてしまった。」

ある農家の人は、カナダ西部にはモンサントの遺伝子組み換えカノーラ菜がまだ混入汚染していない畑は一つもなくなってしまっている、と指摘していたが、この考えはズバリその通りだ。これは英国の行政地区ダウニング・ストリートの生命技術産業担当トニー・ブレアが指揮した「実験」の理由であった。ひとたびが体制を敷かれると、混入汚染が始まり、続いて訴訟が起こされる。ところで、遺伝子組み換え研究をもともと積極的に基礎づけた者の中には、はロックフェラー財団があった。こんなことにはイルミナティの歴史を研究したことのある人ならだれも驚いたりしない。

だが、こうしたもの全ての中で最も不気味なものの開発は、一度用いると来年の収穫にはもはや再利用できな、いわゆる「ターミネーター種子」である。米国政府は1983年のレーガン＝ブッシュ政権以来、この研究に資金提供し続けている。本当の動機付けを知らない人たちは、農家と諸国民を種苗会社の奴隷に落としめるような技術の開発を政府が追及していた、ということは解釈できないようである。米国農務省のスポークスマンであるウィラード・フェルプス（Willard Phelps）は、「米国の種子企業が所有する専売特許種子の価値を高め、第二世界や第三世界の国々での新市場の開拓のためにターミネーター種子の最も広範囲で可能となる利用方法を確立することが目的である」、と述べている。ヘンリー・キッシンジャーの1970年代の発言がこの動機付けをうまくとらえている。「石油を支配せよ、そうすれば世界の全ての大陸を支配できる。食糧を支配せよ、そうすれば人類を支配することが…」

ジャクソン・スティーブンス … この男のポケットをたたけばクリントン派が落ちてくる.

「自殺種子」の開発が売国の納税者の金で米国政府とデルタ＆パイン･ランド（Delta and Pine Land）という名の、社名よりもっと有名な投資家、つまり英国女王エリザベス二世が株主だと伝えられるこの会社の合弁で行われた。最大の株主は、ビル・クリントンの極めて腐敗した政治家としての経歴の資金提供者であるジャクソン・スティーブンスに支配統制されているアーカンソーのスティーブンス・グループであった。デルタ＆パイン社の会長は、スティーブンス･グループの副会長であるジョン・E・M・ジャコビー（Jon E.M. Jacoby）であったが、この男はアーカンソー州におけるクリントンについて伝えられる贈収賄事件のことを語ったことがあった。「あそこに、道を向こうに歩いて行く若い女性がいる。すると、『あそこに美しい若い女性がいる』とも、『あそこに売春婦がいる』とも、いずれにも言える。いったい、どこが違うのか？どちらも二本足だ」と言っていた。素敵な男である。

さて、この話の落ちである。2006年8月にデルタ＆パイン社は、同社の事業とターミネーター種子の特許を15億ドルで…そう、モンサントに売却することに合意した。

著作権をとった種子の創出と並行して代替的選択肢を組織的に壊滅させることもその中に含まれていた。20世紀が始まった時に生育していた植物の97％が今日では絶滅してしまっている。かつては5,000種類のジャガイモの変種が世界中に生育していたものが、今となっては世界中でわずか４種類となってしまっている。このことは極めて重大である。なぜかと言うと、疫病や遺伝子操作によって破壊されるまで残存している種子の多様性に道を開くからである。19世紀のアイルランドでは、わずか２種類のジャガイモしか栽培されていなかったので、ジャガイモについた害虫がこの２種に襲いかかった結果、100万人が餓死してしまった。

用いる種子の種類が少なければ少ないほど疫病や害虫に侵される危険は大きい。このため、いわゆるスーパー害虫やスーパー雑草という、以前なら害虫や雑草を殺していた毒物に対する免疫力を突然変異によって身に付けてきた、そうしたスーパー害虫やスーパー雑草を創り出したモンサントグループ提供の科学スプレーに依存するようになってしまった。私が1989年に著した「It Doesn’t Have To Be Like This,（このようになるとは決っていない）」という本の中で、化学物質は、「化学物質に対する抵抗力を有するようになったスーパー害虫を創り出すことで、そうしたスーパー害虫を殺すためにますます多くの殺虫剤が必要になってきた。どこまで行けば終わるのだろう？」と書いた。20年近く経過して、私たちは事態を理解し始めている。大学と州政府の共同作業であるカリフォルニア政策セミナーによる報告書は、次のように書いている：

「こうしたことが世界中で行われた結果、耐性を有する害虫の数は飛躍的に増えている、と執筆者たちは指摘している。最近の生物学的研究によれば、化学物質に耐性を有する昆虫とダニの数は1950年以来10倍にもなり、50種類もなかったのが、450種類を上回るまでになっている。」

こうしたこと全て、イルミナティの食糧チェーンを牛耳って、そのことを通じて人々を支配統制する謀略と結びついている。イルミナティの連中が土地を所有し、訴訟によって独立系農家の人々をも所有してしまえば、連中は何をどのように栽培すべきかまでも牛耳ることができる、ということを意味している。スーパーマーケット及び連中が価格を一方的に決めてしまう商品市場を牛耳ることによって、そして「自由貿易」立法をイルミナティのＷＴＯを通じて強制的に進めれば、連中は国内市場を保障しようとして輸入農産物をブロックしようとする国々を全て防いでいる。こうしたこと全てが創り出した帰結は、

• イルミナティ系種子企業に依存してしまうこと
• イルミナティ系の、種子を生育させたり生存させたりするために使う殺虫剤、除虫剤、化学肥料の企業に依存してしまうこと
• イルミナティ系の、独立系の小売店をたたきつぶして農家に支払う価格を一方的に決めてしまうスーパーマーケットに依存してしまうこと
• イルミナティ系の企業に、実際に何を食べ、何を飲むのかまで依存してしまうこと

依存状態＝支配統制　であり、まさにこのことを全編にわたって述べてきたのである。

続きはまた・・・・・・

[翻訳チーム：ゴルトしまじろう]

このニューズレターは著者デーヴィッド･アイクの承認を得て翻訳されたものであり、著作権は著者に帰属します。英語原文に興味がある方は、David Ickeのサイトから購読できます。

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